腰椎分離症で手術が行なわれるケース

腰椎分離症で手術が行なわれるケース

腰椎分離症は、若年層のスポーツ活動をしている児童・学生に多くみられる一種の若年層腰痛である場合が多く、腰椎後方の椎弓の疲労骨折が原因として痛みが生じます。

ただし、脊椎後方部分に疲労骨折が発見できても、痛みがまったく生じない場合もあることから、腰痛の原因を分離症と診断するには、分離の存在はもとより、臨床症状、分離部ブロックの効果などを総合的にみて診断することになります。

腰椎分離症と診断された場合は、他の腰痛症と同じように、できるかぎり保存療法で完治することを目指します。特に年齢が15歳以下の患者においては、分離部の癒合が期待できることから癒合を促すためにコルセットを用いた装具療法を検討することになります。

痛みが引いて症状が落ち着くと、比較的早期にスポーツ復帰できるケースがあるなど、症状がさほど重症化しない腰椎分離症ですが、まれに手術治療を要する場合もあります。ただし即手術が必要となることはなく、十分な保存療法にもかかわらず日常生活に支障がある場合のみということですから、実際に手術が必要となるのは、分離症によって強度のすべりが生じている場合か、脊柱管狭窄症を合併しているようなケースに限定されると考えて良いでしょう。

分離症が主原因となる症状では分離部修復術とよばれる手術が行なわれます。分離部修復術はワイヤーやスクリューなどを使って分離部を接合するものですが、手法は幾つかあって、なかでも「Segmental hook screw fixation」は、分離椎弓を直接強固に固定でき、固定力の作用方向が分離椎弓に沿っていて合理的なことなどから、背筋力の強い若年層の症例において推奨される修復術と言えるでしょう。